【マジで大事です】ビットコインはもはやすでにオワコンなのか!?【わかりやすく解説します】
こんにちは、皆さん!!
本記事はビットコインに対する以下のような皆さんの疑問を解消する内容となっています。
- 定期的な暴落がヤバすぎる
- もっと使われるようになるのか疑問
- 各国の規制強化が心配
✓本記事の目的
本記事では、暗号資産に対するみなさんの上記のような疑問を解決すると同時に、より皆さんの暗号資産への知識のアップデートの保証
わかりやすい解説を心がけるのでよく噛み砕いて飲み込んでくださいね♪
それでは見ていきましょう。
暴落しててもビットコインがオワコンではない理由
1.そもそも長期投資向きの資産ではない
2.資産バブルの崩壊ロジック
4.ブロックチェーンの将来性
5.ビットコインの決済利用
6.法定通貨のリスク資産として
1.そもそも長期投資向きの資産ではない
長期的にビットコインを見ていた人は暴落の煽りを受けたかもしれませんが、そもそも前提としてビットコインはまず間違いなく長期保有するための資産ではありません。
『時間』に投資することによって得られる利益が少なくなってしまいます。
ここでいう『時間』というのは配当や値動きのことを言います。
株式やETFは配当金があり、ある程度お金の流動性もあるので価格が安定しています。つまり、『時間』に投資して利益を得やすくなっているわけですが、ビットコインには配当がなく、オマケにハンパがないボラティリティがあります。
『時間』に投資することがデメリットになるためにビットコインを長期保有する利点が少ないというわけです。
後ほど話しますが、ビットコインはむしろ短期投資(投機)向きの資産なので、ポートフォリオに組み込むというよりも機会に投じるという感覚が大事かもしれません。
2.資産バブルの崩壊ロジック
定期的に開催される資産バブルにはとてもわかりやすいロジックがあります。
そのロジックとは、よくわかってない人がその資産を買い始めることです。
例えば、一昔前にバラのキュウコンに価値を見出した人がそのキュウコンを加工して売るというビジネスを始めました。
すると、よくその価値がわかっていない人が利益を出そうとキュウコンを収穫し始めたんです。
その結果、キュウコンの価格が大暴落して必死に収穫していたものがゴミ同然になったという話がありました。
この例とビットコインも同じなんです。
現在、最近の下落もあり、ビットコインに対してマイナスに思っている人が増えている現状にあります。Googleの検索変換欄を見てもわかりますよね。多くのネットニュース(海外)の傾向を見てもわかります。
つまり今、ビットコインを保有している人の中でよく分からず保有している人が減っているということは先程のロジックに当てはめてみると価格が狂乱している可能性は低く、突き抜けて暴落する可能性も低いという結論に至ります。
3.市場経済下ではビットコインはメチャ有利
ビットコインには量が増えすぎてその価値が希薄化されないように半減期という概念があります。
最近であれば2020年に半減期が来たので次は2024年だと予想されています。
この半減期が市場経済下で有利というのは、法定通貨と違って中銀が大量に供給することがないので、量が原因となって価値がなくなることがありません。
つまり、需要と供給でモノの価値が決まる市場経済ではビットコインは有利に働くということになります。
4.ブロックチェーンの将来性
ブロックチェーン(分散台帳)とは利用者全員で記録の管理をしてデータの書き換えを起こさないようにするシステムのことです。
仮想通貨が広がり出したころから注目されていましたが、長らく利用されてこなかったものでした。
しかし、最近になって非金融分野への利用が広がるにつれてその有用性も広がり出しています。
最近では世界に11億人存在する戸籍不所持者に対して法的なIDを与えるデジタルID計画が国連のプロジェクトとして目標に掲げられており、非常に注目されています。
食の安全が重視される現在で製品情報などを一括で管理できるトレーサビリティの将来も期待できるものでしょう。
5.ビットコインでの決済利用
最近では多くの企業がビットコインを決済利用として利用し始めています。
✓ビットコインを決済として使っている企業
などなど、これらの大手ファストフード企業からテック企業まで多くの企業で決済手段やサービスの一環としてビットコインの使用を始めています。
Amazonも決済利用はしていませんが、ビットコインを利用してギフトカードを購入することができるなど、紹介した企業以外にもビットコインの使用が広がっていくことが予想できるでしょう。
6.法定通貨のリスク資産として
最近、急速に進んでいる中銀の金融緩和や政府の財政出動により通貨の希薄化が進むのではないかという不安が広がっています。
そんな中で法定通貨のリスクヘッジ資産としてビットコインが注目されているんです。
もし、ビットコインが法定通貨のリスク資産となれば仮想通貨市場にも多くのマネーが流れ込むと予想できるということです。
さらに中米のエルサルバドルではビットコインを法定通貨として正式に認めるなど、ビットコインの価格上昇に貢献する動きが活発になっています。
著名な投資家のビットコイン予想
✓ビットコインに強気な主な著名者
1.レイ・ダリオ
ブリッジウォーター・アソシエイツを運営するレイ・ダリオ氏は『ビットコインは金と違って中央銀行が保有しておらず、量が限定されている点でより良いインフレヘッジ資産として輝くだろう。』とビットコインの将来性を明るく評価しています。
2.ジョージ・ソロス
ポンド売りで有名なジョージ・ソロス氏も自身の率いるソロス・ファンド・マネジメントのトレーダーに対して積極的なビットコイントレードを許可しました。
彼自身のビットコインに対する見立ても積極的だと考えられます。
3.マイケル・ノボグラーツ
仮想通貨投資会社ギャラクシー・デジタルを運営するマイケル・ノボグラーツ氏は『ビットコインは10万ドルに達する』と明言しています。
彼はアメリカ共和党・民主党の両方が積極的な財政出動体制を取っていることを引き合いに出し、ビットコインの流動性はさらに増していくと明言。
4.マイク・マクグローン
米ブルームバーグの仮想通貨アナリストであるマイク・マクグローン氏も仮想通貨については肯定的です。
『世界中でビットコインETFが立ち上げられており、ヘッジファンドも積極的に取引を始めている』
ということを引き合いに出し、ビットコインはいづれ10万ドルに達すると明言しています。
✓一方でビットコインに弱気な著名者も
現在、世界最大級の保険会社であり投資会社であるバークシャー・ハサウェイを運営しているウォーレンバフェット氏はビットコインに対して非常に弱気と見ています。
『暗号資産には裏付になる価値がなく、殺鼠剤の2乗のようなもの』とビットコインを生涯持つことはないと明言しています。
さらに多くのビットコイン懐疑派のアナリストもバフェット氏と同様にビットコインに対しては強く弱気に見ているとのことです。
今後のビットコイン暴落はあるか!?
著名者の意見は分かれていますが、今からビットコインがさらに暴落することはあるのでしょうか?
その可能性があるとすれば以下の点でしょう。
1.大量保有者の売却
ビットコインは数が限られているという特性上、大量保有している人が多くの売却を行うとビットコインひいては暗号通貨全体の価格が一時的に暴落する危険性があります。
大量保有者(企業)をリストアップしておくので、もしビットコインに投資するのであれば定期的にその企業のビットコインに対する見解やCEOの発言などをチェックしておきましょう。個人であればツイッターが有効でしょう。
企業
1.マイクロストラテジー
2.テスラ
個人
1.ウィンクルボス兄弟
2.カービン・アンダーソン氏
3.ロジャー・バー氏
4.バリー・シルバート氏
5.チャーリー・シュリム氏
6.トニー・ガリッピ氏
2.各国の規制強化
この記事でも何度か取り上げていますが、国(特に先進国)がビットコインの規制強化に走れば需要が減少して価格が下がります。
ついでに、規制強化が価格を押し下げるのであればその逆の規制緩和はビットコインの価格上昇に貢献します。覚えておきましょう。
3.ニュース・要人発言
大量売却や規制強化を取り上げましたが、個人の発言やニュースなどでも価格は上下します。
例えば、テスラおよびスペースxのCEOであるイーロン・マスク氏が2021年6月24日にツイッター上でビットコインについて弱気な発言したことが記憶に新しいでしょう。
当時、この弱気発言によってビットコインの価格は約2000ドルの下落を記録し、ニュースにもなりました。
今後のビットコインで注目すべき5つの動き
1.各国中銀の動き
ビットコインが法定通貨のリスク資産と見られている点で中銀の動き、特にアメリカ中銀(FED)とヨーロッパ中銀(ECB)の金融政策の方向性は抑えていた方が賢明でしょう。
第1回 | 1月25日・26日 |
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第2回 | 3月15日・16日 |
第3回 | 5月3日・4日 |
第4回 | 6月14日・15日 |
第5回 | 7月26日・27日 |
第6回 | 9月20日・21日 |
第7回 | 11月1日・2日 |
第8回 | 12月13日・14日 |
ECB中銀2022年会合日程
第1回 | 2月3日 |
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第2回 | 3月10日 |
第3回 | 4月14日 |
第4回 | 6月9日 |
第5回 | 7月21日 |
第6回 | 9月8日 |
第7回 | 10月27日 |
第8回 | 12月15日 |
2.インフレの動き
現在、世界は強いインフレ傾向にあります。
(引用:tradingeconomics:アメリカインフレ率)
現在のアメリカのインフレ率は約7.5%に達しており、これは40年ぶりの推移でとてつもない需要過多だとみることができます。
このインフレの動き次第ではビットコインへの資金流入にも影響しますし、ひいては中銀の金融政策にも影響してきます。
インフレ動向も経済指標として月に1回ずつ発表されているので注目しておきましょう。
アメリカのインフレ率(CPI)発表は毎月10日です。
3.機関投資家の動き
最近、大手の投資銀行やヘッジファンドなどの大口投資家が取引に仮想通貨を取り入れ出しています。
大口投資家はものすごい金額を運用して利益獲得を目指す集団であり、彼らがビットコイン市場にさらに手を伸ばすとなるとほぼ確実に価格は上昇することになります。注目は必須です。
機関投資家の動きに関しては海外のニュースサイトやアプリで確認することができます。
ブルームバーグやウォールストリートジャーナルを日々チェックしておくのがおすすめです。
4.ビットコインETFの動き
2021年10月19日に世界で初めてビットコイン先物ETFが上場を果たしました。
ビットコインETFに関してはアメリカでも認められているのでこれから多くのETFが立ち上げられることが予想できます。
しかし、これに関してはまだ情報が少なく期待感だけで動いている可能性もあるため、あくまで初期段階であることも抑えておきましょう。
5.株式市場の動き
ビットコインを追っていくには暗号通貨市場だけでなく、株式市場も追って行かなくてはなりません。
と言うのも、ビットコインは株式に相関して動くことが多いからです。
例えば、以下のチャートは2021年末のインフレ市場から2022年2月のウクライナ不安までの比較チャートですが、かなり似通っていると思います。
(引用:トレーディングビュー:S&P500とBTC/USDの比較)
これは株価とビットコインが大まかな景気感で動いている何よりの証拠なのですが、ともかく株価とビットコインは高確率で相関するので、ビットコインを取引する際は株価にも気を使いましょう。
ビットコインにうまく投資するには?
1.ポートフォリオの1〜3%に留める
まず、リスクの高いビットコインに長期投資して、なおかつ利益を得る可能性を取りたければポートフォリオ全体を占める割合を少なくするのが得策でしょう。
例えば、ビットコインは1〜3%に留めて他を株式や国債に分散するか、ビットコインの比率が高くなってしまうのであれば金やプットオプションなどのリスク資産の割合を増やして調節しましょう。
本記事で紹介したブリッジウォーターのレイ・ダリオ氏も『ビットコインを長期保有するなら、ポートフォリオに対して1〜3%に留めるべきだろう』と発言しています。
ものすごい損失を出す可能性を減らすためにもこれは絶対に守るべきでしょう!!
2.ビットコインをビジネスとして利用する
もしくはビットコインをビジネスに利用する方法もあります。
例えば、ビットコインを決済手段として取り入れれば利用手段を探している新規顧客を取り入れることができます。
さらに、上場した企業であれば事業内容に暗号通貨を関連させるだけで株価の上昇圧力になったりします。
そのほかにもブロックチェーンを利用した会計報告、この記事でも紹介したトレーサビリティや最近ではNFTが登場したりとビジネスでの活用方法も拡大しつつあります。
ビットコインを資産として保有するのもアリですが、ビジネスとして利用するのも賢い選択かもしれません。
この記事はここまでです。
ではみなさん、また!!